理学療法士の離職率は、医療機関で10.2％、介護福祉機関では18.8％だそうです。
理学療法士が職場を退職したい、退職すると決めた時に、どんなことに注意すれば良いのでしょうか。
ここでは、理学療法士の退職についてかなり詳しくまとめていきます。
理学療法士の退職
理学療法士が退職する方法を紹介します。
上司に伝える方法
退職を決意したら、直属の上司に伝えるのがマナーです。
いきなり総務課や人事部に伝えるのはよくありません。
退職の医師を伝える場合は、上司に『相談があるので時間を作ってください』と声をかければ、上司もなんとなく察してくれるはずです。
この時、退職日など決まっている場合は有耶無耶にせずハッキリと退職の意志を伝えることが重要です。
言いにくいからと、はっきり言わないと退職の手続きをされない場合があります。
また、伝える時期は民法上、2週間前までに退職の意思を伝えればよいと定められています。
しかし一般的に2～3か月前に施設へ退職意向を通知するのが望ましいです。
理学療法士のような専門職の場合は、引き継ぎや後任探し、退職手続きなどに時間がかかることがあるため、早めに相談することをお勧めします。
退職代行を利用する方法
もしも上司とソリが合わなかったり、どうしても退職の旨を伝えられない場合は退職代行を利用することをおすすめします。
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LINEでの相談や、会社から借りている作業着なども郵送でお返しできますし、書類も郵送で対応できます。
もちろん退職金も支払われるので、自分から言い出せない方は退職代行を利用することをお勧めします。
円満に退職する方法
理学療法士が円満退職するために必要な事は3つあります。
【円満退職に抑えたいポイント】
- 辞める３か月前に報告する
- 引継ぎや受けた仕事を最後まで行う
- 最終日まで業務を全うする
よく考えれば当たり前のことですがなかなか出来ていない人も多いようです。
なぜなら、退職をすることに必死で周りが見えにくくなっているから。
退職する前に一呼吸おいて、しっかり周りの事を考えて行動してくれれば上司からも嫌がられず、円満退職できます。
上司が嫌がることをしなければ、何の問題もなく退職できるので安心してください。
詳しくはこちらの記事でまとめています。
退職する時に必要なもの
退職する際に必要な書類
退職する際に必要な書類は
- 退職願
- 退職届
の2つです。
退職願は職場によっては不要かもしれませんが、退職の意思を伝える際に有効です。
ここでは、退職願と退職届の違いや、書き方などを解説します。
退職願
退職願いは会社に退職を「願い出る」書類のことで、これを出したからといって退職が決まるわけではありません。
退職願は「退職の意思を示す物」であり、上司や管理職に手渡します。
上司の手が空いてる時に、時間を頂きサッと退職願を差し出せば上司は理解してくれるので、自分の口から言いにくい場合は有効。
私は口頭で退職の意向を願いだしましたが、それでもOKになる職場が多いと思います。
大きな職場（従業員が多かったり、系列が多い場合）は退職願を出せと言われるかもしれません。
退職届
退職届は退職願を出した少し後に会社から「出すように」指示されます。
そして、退職届が受理されれば正式に退職が確定するというわけ。
つまり「退職願」で退職の意思を示し、「退職届」で確定させるというものです。
退職願と退職届の書き方はこちらの記事で詳しくまとめてあります。
実際に書く時に活用してください。
退職時に返却するものと受け取るもの
職場に返却するもの
- 健康保険被保険者証
- 社員証、IDカード、名刺
- 制服
- ロッカーや机の鍵、備品など
職場から受け取るもの
- 雇用保険被保険者証（職場で保管している場合）
- 年金手帳（職場で保管している場合）
- 退職証明書（健康保険・厚生年金保険資格喪失証明書）
- 離職票
源泉徴収票は、退職後1か月程度で郵送で送られてきます。
実際に必要な手続きは職場によって異なるため、退職時は職場からの指示を確認した上で、手続きを進めましょう。
退職するタイミング
理学療法士の転職情報
- 求人の多い月：1~3月、8~10月
- ボーナス時期：7月、12月
- 退職おすすめ時期：6月、11月
いろいろなデータを見ると上記のようになります。
今すぐ退職する
退職や転職にお勧めの時期まで待つメリットなんて全くありません。
転職するベストな時期は、まさに今なんです。
転職は先延ばしにすればするほどデメリットが多くなります。
最悪の場合、「まぁこのままでもいいか」と、今の職場環境を受け入れてダラダラと仕事を続ける事にもなりかねません。
転職をしたい、そう思った時が転職のタイミングなんです。
退職に最適な時期
求人の多い時期は8~10月なので退職や転職はその少し前の6~7月がベストであると考えられます。
しかし先ほども申し上げた通り、退職や転職にお勧めの時期まで待つメリットなんて全くありません。
あなたが退職したいと思ったその日が、ベストな日だと思います。
ボーナスの後に退職する
基本的にはボーナス時期に退職する人が多いみたいです。
理学療法士の平均ボーナスは年間71万4,400円だそうなので、ボーナスは貰いたいと思うのはあたりまえですよね。
だからボーナス月の6月・7月や、11月・12月に退職することをおすすめします。
職場によってボーナスの支払い時期が異なりますので、よく確認してから退職を考えてくださいね。
ボーナスに関しては、こちらの記事で詳しくまとめています。
有給を使ってから退職する
退職をしようとしたときに、いままで溜まっている有給は使っていいのか悩みませんか？
1日や2日ならともかく、10日あるいは20日以上有給が残っていた場合はどうなるのか、気になりませんか？
どうせなら使い切ってから退職したいのですが、もしも余ってしまったらどうなるか知っておいた方がいいです。
余った有給は退職と同時に消滅しますし、もしかしたら有休消化できない可能性もあります。
有給について詳しくまとめた記事を用意したので、こちらも併せてご覧ください。
理学療法士の退職理由
理学療法士が退職を決意する大きな理由は5つあります。
- 肉体労働で身体的に辛い
- 忙しすぎる
- ほとんど昇給しない
- 職場の雰囲気が悪い
- 給料が少ない
退職をしようと考えているほとんどの方がこの5項目に該当します。
理学療法士が職場の退職を決意する理由5つの内容を詳しく知りたい方は、こちらの記事をご参照ください。
退職するメリットとデメリットまとめ
退職するメリット
退職するデメリット
1年目で退職する場合
新卒で入社してすぐに、入社企業に違和感を覚える方も少なくありません。
ただし、新卒で入社した企業を1年目で退職してしまうと、在籍期間の短さから転職活動が不利になるというデメリットも考えられます。
そもそも、１年目ではその職場の見極めが不十分な可能性もあります。
退職しても『辞めなければよかった』と思うこともあるかもしれません。
3〜5年目で退職する場合
3〜5年目で退職するデメリットは、いちばん待遇が伸びる時期に退職してしまうことです。
- 昇進の可能性が出てくる
昇進すると約2万円給料が増えます - 有給の数が増える
1年目は10日、3年目で14日、5年目で18日 - 退職金が増えてくる
3年目以降でもらえる
この時に退職すると、それまで積み重ねてきたものが1からのスタートになってしまうことがデメリットです。
退職金も勤続期間が長いほど多くもらえるので、この時期に退職するのはデメリットと言えます。
30代で退職する場合
30代で退職すると、これまで培ってきたキャリアが途中で中断されてしまいます。
同じ職種で転職した場合でも、キャリアアップの障害になるかもしれません。
また、退職することで一時的に無収入になるリスクもあります。
特に30代はライフイベントが重なりやすく、自身の結婚や出産、家の購入のほか、友人・知人の参加や冠婚葬祭などで出費が嵩むので、退職する際のデメリットと言えます。
40代で退職する場合
40代で退職するデメリットは
- 退職金が減る
- 金銭的な不安
- 家族の反対
- 転職がうまくいかない
などの可能性があることです。
もちろん、ある程度仕事でのキャリアを積んでの退職になるので、次の仕事で年収が大きく下がってしまう可能性も否定できません。
50代で退職する場合
50代で退職するデメリットは、なんといっても再就職の難しさです。
さらに、定年までもう少しなのに辞めてしまうと退職金も満額出ません。
仕事をせずリタイアするとしても、年金受給までの期間は長いですし、年金支払い期間も減ってしまうので受給額が減ってしまう恐れもあります。
退職させてもらえない場合の対処法
退職トラブルの相談先
民法 第627条
- 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入をすることができる。この場合、雇用は、解約申入の後、2週間を経過して終了する。
- 期間で報酬を定める場合には、解約の申入は、次期以後に対して、これをすることができる。但し、その申入は、当期の前半においてこれをしなければならない。
- 6ヶ月以上の期間で報酬を定める場合には、前項の申入は、3ヶ月前にしなければならない。
法律ではこのように定められています。
と、いう事は退職届を提出してしまえば、あなたは2週間でその職場を去る事ができるということ。
それでも困難（法律の事がよくわからない）場合は、労基（ろうき）と呼ばれる労働基準監督署に相談に行ってみてはいかがでしょう。
厚生労働省に全国の労基署が載っていますので、自宅（もしくは職場）近くの労基に相談してみるのも手です。【厚生労働省|全国労働基準監督署の所在案内】
退職代行の活用
今では退職代行サービスというものが多くあります。
それを活用するのも1つの手です。
電話やお問い合わせフォームから相談し、しかもLINEでも相談できるのでとっても便利。
自分の力では退職できない場合には強い味方になります。
退職の引き止めにあった場合の対処法はこちらの記事でまとめてあります。
退職について知っておくべきこと
退職金について
退職金の計算式は以下のもので計算できます。
- 基本給×勤続年数×給付率
- 勤続月数×5千円×給付率
※給付率は定年までいれば100％、自己退社では50％になります。
病院自体が退職金共済等に加入している場合もありますが、この計算式に当てはめると以下の通り。
【ケース】
基本給25万円 勤続40年（480か月）
- 基本給25万円×勤続年数40年×給付率100％＝1000万円
- 勤続月数480か月×5000円×給付率100％＝240万円
あなたの職場が①を採用していれば結構もらえますが、②を採用していたら悲惨ですよね。
どちらに則って計算されるかは就業規則に記載されていますので確認してみてください。
【参考：独立行政法人 勤労者退職金共済機構】
有給消化について
有給は『取るべきもの』であり、有給はその人の『権利』です。
ですので、基本的に有給は消化できなければいけません。
しかし、有給はあくまで権利であり、行使できるものではありません。
現在の職場状況が優先されますので、所属長がNGを出せば、（任意の日に）取れないと思います。
退職を決めたのであれば、長い時間をかけてコツコツと取っていくことが重要になります。
退職日までに有休を全て消化したいのであれば、日ごろからコツコツと有休を使っていくしかありません。
退職までに10日も20日も残っていて、まとめて消化できなかったのは、いままで計画的に取らなかったあなたの責任です。
- 職場が取らせてくれなかった
- 忙しくてそれどころではなかった
と、いうのは通用しません。有給は計画的に取っていきましょう。
退職日までの有休消化についてはこちらの記事で詳しくまとめています。
失業手当について
失業手当は、「労働の意思と能力があるが、求職活動しても職業に就けない」場合に支給されます。
失業手当は、住所地（住民票に記載されている住所）を管轄するハローワークに離職票を持っていき、求職の申し込みを行うと、失業手当（失業給付金）がもらえるようになります。
失業手当を受け取れる日は、退職理由が自己都合か会社都合かで給付される日が変わります。
- 自己都合：7日＋２ヶ月後からもらえる
- 会社都合：7日後からもらえる
期間は原則として離職した日の翌日から1年間で、金額は退職前６カ月間の賃金総額を１８０で割った金額に、一定割合を掛けて計算されます。
次の転職先について
転職をする場合、基本的には次の職場を決めてから退職したほうがいいです。
理由は
- 有給を使って転職活動ができる
- 心の余裕が持てる
- 退職後のライフプランが立てやすくなる
などが挙げられます。
特に③のライフプランが立てやすくなるのは重要で、次の仕事が決まっていれば『少し羽を伸ばして旅行にでも行こう』などとプランしやすくなります。
逆に仕事が決まっていない場合、転職活動でバタバタして生活に余裕がなくなってしまうことも考えられます。
退職するなら、退職後のこともしっかりと考えて行動することをおすすめします。
転職活動についてはこちらの記事で詳しく解説しています。
