【解説】脳血管疾患等リハビリテーション料（H001）を分かりやすく日本語で説明

【H001】脳血管疾患等リハビリテーション料は厚生労働省の第７部リハビリテーション通則≫で説明されている「第１節リハビリテーション料区分 H001 脳血管疾患等リハビリテーション料」を分かりやすい日本語に訂正したものです。

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【H001】脳血管疾患等リハビリテーション料を分かりやすく解説
【脳血管】診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について分かりやすく解説
脳血管疾患等リハビリテーション料Ⅰに関する施設基準について分かりやすく解説
脳血管疾患等リハビリテーション料の原本

【H001】脳血管疾患等リハビリテーション料を分かりやすく解説

脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)（１単位） 245点
脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)（１単位） 200点
脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅲ)（１単位） 100点

注1：施設基準に適合している医療機関は、個別リハを行った場合、治療開始日から180日を限度として施設基準Ⅰは245点、Ⅱは205点、Ⅲは100点を算定する。ただし、治療を継続することで改善が期待できると判断される場合に、180日を超えてリハビリ算定することができる
注2：入院中にリハビリを行った場合、起算日から30日を限度として、早期リハビリテーション加算（1単位30点）を算定する。また、外来でも地域連携診療計画加算をした患者にも早期リハビリテーション加算ができる
注3：入院中にリハビリを行った場合、または他院からの転院でも地域連携診療計画加算をした患者に対し、起算日から14日を限度として、初期加算（1単位45点）を算定する。ただし、リハビリテーション科の常勤の医師が1名以上配置されていることが条件である。
注4：必要があって治療開始日から150日を超えてリハビリを行った場合は、1月13単位に限り算定できる
注5：入院中の要介護被保険者等に対して、月13単位となった場合は、以下の点数となる。
・脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)（１単位） 147点
・脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)（１単位） 120点
・脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅲ)（１単位） 60点
注6：要介護被保険者に対し、 60日を経過してリハをする場合、3か月以内にＨ００３－４に掲げる目標設定等支援・管理料を算定していない場合は、10％の減算となる。

【脳血管】診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について分かりやすく解説

診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について（通知）≫の翻訳です。
※Ｈ００１脳血管疾患等リハビリテーション料はP382~

脳血管疾患等リハビリテーション料は、基本的動作能力を回復し、ADLの自立を図るために作業療法等を組み合わせ、症例に応じて言語聴覚機能訓練を行った場合に算定する。（要はPT・OT・STが算定できるということ）温熱療法などの物理療法のみを行った場合には35点を算定する
脳血管疾患等リハビリテーション料の対象となる患者は以下の通り
・脳梗塞、脳出血、くも膜下出血、脳外傷、脳炎、急性脳症（低酸素脳症等）、髄膜炎等
・脳膿瘍、脊髄損傷、脊髄腫瘍、脳腫瘍摘出術などの開頭術後、てんかん重積発作等
・多発性神経炎（ギランバレー症候群等）、多発性硬化症、末梢神経障害（顔面神経麻痺等）
・パーキンソン病、脊髄小脳変性症、運動ニューロン疾患（筋萎縮性側索硬化症）、遺伝性運動感覚ニューロパチー、末梢神経障害、皮膚筋炎、多発性筋炎
・失語症、失認及び失行症、高次脳機能障害
・音声障害、構音障害、言語発達障害、難聴に伴う聴覚・言語機能の障害又は人工内耳植込手
術等に伴う聴覚・言語機能の障害を持つ患者
・顎・口腔の先天異常に伴う構音障害を有する患者
・舌悪性腫瘍等の手術による構音障害を有する患者
・脳性麻痺等に伴う先天性の発達障害等の患者であって、治療開始時のＦＩＭ115 以下、ＢＩ85 以下の状態
脳血管リハの点数には、徒手筋力検査等の評価・検査料が含まれる
脳血管リハは、医師の指導監督の下、PT・OT・STが実施した場合に算定し、専任の医師が、直接
訓練を実施した場合にあっても、同様に算定できる
脳血管リハは、PT・OT・STと患者が１対１で行うものである。なお、他の疾患別リハ（運動器や廃用症候群など）の実施単位数を足した数が1日18単位を基準とし、1日最大24単位、週108単位を超えないようにする。
脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)(Ⅲ)で専従（訪問や通所に関与しない）する常勤PTが居る場合、運動療法機能訓練技能講習会を受講しているあん摩マッサージ指圧師は、脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅲ)の100点を算定できる
脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)(Ⅲ)の施設でPT以外の従事者（看護師やマッサージ師）がリハビリを行う際、PTは訓練を受ける患者の運動機能訓練の内容等を的確に把握しておかなければならない
PT・OTがシーティングとして、車椅子や座位保持のポジショニングを評価したり、サポートのためのクッションや付属品の選定や調整を行った場合にも算定できる。ただし、単なる離床目的で車椅子上での座位をとらせる場合は算定できない。
180日と言う算定日数は、発症、手術又は急性増悪の日が明確な場合はその日から 180 日以内、それ以外の場合は最初に当該疾患の診断がされた日から 180 日以内とする
標準的算定日数を超えた患者は1か月に13単位のリハビリ算定ができる。外来患者は介護保険によるリハビリ（訪問リハや通所リハ）の適用があるか評価し、支援を行う。月13単位の入院中の患者で要介護被保険者は、40％減算として算定する。ただし、別表第九の八に適応する患者で、別表第九の九に当てはまる場合については、算定日数を超えた場合であっても除外として算定日内の期間と同じようにリハビリができる。
早期リハビリテーション加算（1単位30点）は、入院中の患者に1単位以上の個別リハを行った場合に算定できる。また、外来でも地域連携診療計画加算を算定した患者は早期加算可能。もちろん、ベッドサイドで実施した場合も算定できる。特掲診療料の施設基準等別表第九の四第二号（←翻訳不可能なほど面倒くさい記述）の患者は術後及び急性増悪したもの以外で早期加算はできない。
初期加算（1単位45点）は、入院中の患者に早期リハビリテーション加算（1単位30点）とは別に算定することができる。また、外来でも地域連携診療計画加算を算定した患者は早期加算可能。特掲診療料の施設基準等別表第九の四第二号（←相変わらず意味不明）は加算は算定できない。
外来患者で早期加算・初期加算をする場合、地域連携診療計画加算の算定患者である事を診療報酬明細書の摘要欄に記載する。
月13単位の患者が月の途中で算定日数を超えた場合、算定日数を超えた日以降に実施されたリハビリが13単位以下であればよい。
要介護被保険者にＨ００３－４に掲げる目標設定等支援・管理料を算定していない場合は、10％の減算となる。これは、標準算定（Ⅰなら245点）に対して適用され、月13単位になった場合（Ⅰなら147点）にも適用される。つまり最大で脳血管Ⅰの13単位の場合、1単位が132点になることを意味する

脳血管疾患等リハビリテーション料Ⅰに関する施設基準について分かりやすく解説

専任の常勤医師が2名以上勤務し、そのうち1名は、脳血管リハに関して3年以上の臨床経験、又は研修会、講習会（脳科学リハビリテーション協会≫とか）の受講歴があること。
次のアからエまでを全て満たしていること。
・（ア）専従の常勤理学療法士が5名以上勤務していること。このPTは、「ADL維持向上等体制加算」「回復期リハビリテーション」の配置従事者との兼任はできないが、他の疾患別リハビリテーション、障害児（者）リハビリテーション及びがん患者リハビリテーションに従事することができる。
・（イ）専従の常勤作業療法士が3名以上勤務していること。このOTは、「ADL維持向上等体制加算」「回復期リハビリテーション」の配置従事者との兼任はできないが、他の疾患別リハビリテーション、障害児（者）リハビリテーション及びがん患者リハビリテーションに従事することができる。
・（ウ）言語聴覚療法を行う場合は、専従のSTが1名以上勤務していること。兼任は可能。
・（エ）専従のPT・OT・STが合計で10名以上勤務すること。他の疾患別リハ（運動器や廃用症候群）の兼務は可能（心大血管疾患リハビリテーションを除く）
・脳血管リハⅠの患者をリハする時間以外は、介護保険のリハビリテーション（訪問など）やその他の疾患別リハ（運動器など）のリハを行ってもよい
専用の機能訓練室は内法160平方メートル以上であること。同じ時間に心大血管疾患リハビリテーションを行う場合は、別に病院は30平方メートル以上、診療所は20平方メートル以上の面積を必要とする。なお、言語聴覚療法を行う場合は、専用の個別療法室（8平方メートル以上）1室以上を別に有していること
脳血管リハを行うために必要な施設及び器械・器具を設置してあること
・歩行補助具、訓練マット、治療台、砂嚢などの重錘、各種測定用器具（角度計、握力計等）、血圧計、平行棒、傾斜台、姿勢矯正用鏡、各種車椅子、各種歩行補助具、各種装具（長・短下肢装具等）、家事用設備、各種日常生活動作用設備等。
・言語聴覚療法を行う場合は、聴力検査機器、音声録音再生装置、ビデオ録画システム等を有すること。
言語聴覚療法のみを実施する場合において、以下のアからエまでの基準を全て満たす場合は、脳血管疾患等リハビリテーション料（I）で算定できる
・（ア）専任の常勤医師が1名以上勤務していること。
・（イ）専従の常勤言語聴覚士が3名以上勤務していること。
・（ウ）遮蔽等に配慮した専用の個別療法室（内法による測定で8平方メートル以上）を有していること。
・（エ）言語聴覚療法に必要な、聴力検査機器、音声録音再生装置、ビデオ録画システム等の器械・器具を具備していること。
カルテ記載は「医師の指示、運動処方、実施時間、訓練内容、担当者等」を患者ごとに保管し、常に医療従事者により閲覧できるようにすること。
定期的に担当の多職種が参加するカンファレンスが開催されていること。
専従のPT・OT・STは疾患別リハに従事している時間以外は通所リハビリテーションに従事可能である

脳血管疾患等リハビリテーション料の原本

Ｈ００１脳血管疾患等リハビリテーション料

１脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)（１単位） 245点

２脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)（１単位） 200点

３脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅲ)（１単位） 100点

注１別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、別に厚生労働大臣が定める患者に対して個別療法であるリハビリテーションを行った場合に、当該基準に係る区分に従って、それぞれ発症、手術若しくは急性増悪又は最初に診断された日から180日を限度として所定点数を算定する。ただし、別に厚生労働大臣が定める患者について、治療を継続することにより状態の改善が期待できると医学的に判断される場合その他の別に厚生労働大臣が定める場合には、180日を超えて所定点数を算定することができる。

２注１本文に規定する別に厚生労働大臣が定める患者であって入院中のもの又は入院中の患者以外の患者（脳卒中の患者であって、当該保険医療機関を退院したもの又は他の保険医療機関を退院したもの（区分番号Ａ２４６の注４に掲げる地域連携診療計画加算を算定した患者に限る。）に限る。）に対してリハビリテーションを行った場合は、それぞれ発症、手術又は急性増悪から30日を限度として、早期リハビリテーション加算として、１単位につき30点を所定点数に加算する。

３別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、注１本文に規定する別に厚生労働大臣が定める患者であって入院中のもの又は入院中の患者以外の患者（脳卒中の患者であって、当該保険医療機関を退院したもの又は他の保険医療機関を退院したもの（区分番号Ａ２４６の注４に掲げる地域連携診療計画加算を算定した患者に限る。）に限る。）に対してリハビリテーションを行った場合は、それぞれ発症、手術又は急性増悪から14日を限度として、初期加算として、１単位につき45点を更に所定点数に加算する。

４注１本文の規定にかかわらず、注１本文に規定する別に厚生労働大臣が定める患者であって、要介護被保険者等以外のものに対して、必要があってそれぞれ発症、手術若しくは急性増悪又は最初に診断された日から180日を超えてリハビリテーションを行った場合は、１月13単位に限り、算定できるものとする。

５注１本文の規定にかかわらず、注１本文に規定する別に厚生労働大臣が定める患者であって、入院中の要介護被保険者等に対して、必要があってそれぞれ発症、手術若しくは急性増悪又は最初に診断された日から180日を超えてリハビリテーションを行った場合は、１月13単位に限り、注１に規定する施設基準に係る区分に従い、次に掲げる点数を算定できるものとする。イ脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)（１単位） 147点ロ脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)（１単位） 120点ハ脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅲ)（１単位） 60点

６注１本文に規定する別に厚生労働大臣が定める患者（要介護被保険者等に限る。）に対し、それぞれ発症、手術若しくは急性増悪又は最初に診断された日から 60日を経過した後に、引き続きリハビリテーションを実施する場合において、過去３月以内にＨ００３－４に掲げる目標設定等支援・管理料を算定していない場合には、所定点数の100分の90に相当する点数により算定する。

第７部リハビリテーション≫

Ｈ００１脳血管疾患等リハビリテーション料

(１) 脳血管疾患等リハビリテーション料は、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生（支）局長に届出を行った保険医療機関において算定するものであり、基本的動作能力の回復等を通して、実用的な日常生活における諸活動の自立を図るために、種々の運動療法、実用歩行訓練、日常生活活動訓練、物理療法、応用的動作能力、社会的適応能力の回復等を目的とした作業療法等を組み合わせて個々の症例に応じて行った場合又は言語聴覚機能に障害を持つ患者に対して言語機能若しくは聴覚
機能に係る訓練を行った場合に算定する。なお、マッサージや温熱療法などの物理療法のみを行った場合には第２章特掲診療料第９部処置の項により算定する。

(２) 脳血管疾患等リハビリテーション料の対象となる患者は、特掲診療料の施設基準等別表第九の五に掲げる患者であって、以下のいずれかに該当するものをいい、医師が脳血管疾患等リハビリテーションが必要であると認めるものである。
ア急性発症した脳血管疾患又はその手術後の患者とは、脳梗塞、脳出血、くも膜下出血、脳外傷、脳炎、急性脳症（低酸素脳症等）、髄膜炎等のものをいう。
イ急性発症した中枢神経疾患又はその手術後の患者とは、脳膿瘍、脊髄損傷、脊髄腫瘍、脳腫瘍摘出術などの開頭術後、てんかん重積発作等のものをいう。
ウ神経疾患とは、多発性神経炎（ギランバレー症候群等）、多発性硬化症、末梢神経障害（顔面神経麻痺等）等をいう。
エ慢性の神経筋疾患とは、パーキンソン病、脊髄小脳変性症、運動ニューロン疾患（筋萎縮性側索硬化症）、遺伝性運動感覚ニューロパチー、末梢神経障害、皮膚筋炎、多発性筋炎等をいう。
オ失語症、失認及び失行症、高次脳機能障害の患者
カ難聴や人工内耳植込手術等に伴う聴覚・言語機能の障害を有する患者とは、音声障害、構音障害、言語発達障害、難聴に伴う聴覚・言語機能の障害又は人工内耳植込手術等に伴う聴覚・言語機能の障害を持つ患者をいう。
キ顎・口腔の先天異常に伴う構音障害を有する患者
ク舌悪性腫瘍等の手術による構音障害を有する患者
ケリハビリテーションを要する状態であって、一定程度以上の基本動作能力、応用動作能力、言語聴覚能力及び日常生活能力の低下を来しているものとは、脳性麻痺等に伴う先天性の発達障害等の患者であって、治療開始時のＦＩＭ115 以下、ＢＩ85 以下の状態等のものをいう。

(３) 脳血管疾患等リハビリテーション料の所定点数には、徒手筋力検査及びその他のリハビリテーションに付随する諸検査が含まれる。

(４) 脳血管疾患等リハビリテーション料は、医師の指導監督の下、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士の監視下に行われたものについて算定する。また専任の医師が、直接訓練を実施した場合にあっても、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士が実施した場合と同様に算定できる。

(５) 脳血管疾患等リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションは、１人の従事者が１人の患者に対して重点的に個別的訓練を行う必要があると認められる場合であって、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士と患者が１対１で行うものとする。なお、当該リハビリテーションの実施単位数は、従事者１人につき１日 18 単位を標準とし、週 108 単位までとする。ただし、１日 24 単位を上限とする。また、当該実施単位数は、他の疾患別リハビリテーション及び集団コミュニケーション療法の実施単位数を合
わせた単位数であること。この場合にあって、当該従事者が心大血管疾患リハビリテーションを実施する場合には、実際に心大血管疾患リハビリテーションに従事した時間 20 分を１単位とみなした上で計算するものとする。

(６) 脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)の届出を行った保険医療機関（専従する常勤の理学療法士が２人以上勤務しているものに限る。）又は脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅲ)の届出を行った保険医療機関（専従する常勤の理学療法士が勤務している場合に限る。）において、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士以外に、運動療法機能訓練技能講習会を受講するとともに、定期的に適切な研修を修了しているあん摩マッサージ指圧師等の従事者が訓練を行った場合については、当該療法を実施するに当たり、医師又は理学療法士が事前に指示を行い、かつ事後に当該療法に係る報告を受ける場合であって、(１)から(５)までのいずれにも該当する場合に限り、脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅲ)の所定点数を算定できる。

(７) 脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)又は(Ⅲ)を届け出ている施設で、看護師、あん摩マッサージ指圧師等、理学療法士以外の従事者が理学療法を行う場合については、理学療法士は医師の指導監督の下に訓練を受ける患者の運動機能訓練の内容等を的確に把握すること。

(８) 理学療法士又は作業療法士等が、車椅子上での姿勢保持が困難なために食事摂取等の日常生活動作の能力の低下を来した患者に対し、いわゆるシーティングとして、車椅子や座位保持装置上の適切な姿勢保持や褥瘡予防のため、患者の体幹機能や座位保持機能を評価した上で体圧分散やサポートのためのクッションや付属品の選定や調整を行った場合にも算定できる。ただし、単なる離床目的で車椅子上での座位をとらせる場合は算定できない。

(９) 「注１」に規定する標準的算定日数は、発症、手術又は急性増悪の日が明確な場合はその日から 180 日以内、それ以外の場合は最初に当該疾患の診断がされた日から 180 日以内とする。

(10) 標準的算定日数を超えた患者については、「注４」及び「注５」に規定するとおり、１月に 13 単位に限り脳血管疾患等リハビリテーション料の所定点数を算定できる。なお、その際、入院中の患者以外の患者にあっては、介護保険によるリハビリテーションの適用があるかについて、適切に評価し、患者の希望に基づき、介護保険によるリハビリテーションサービスを受けるために必要な支援を行うこと。また、入院中の患者であって、介護保険法第 62 条に規定する要介護被保険者等であるものについては、「注５」に規定する点数をそれぞれの区分に従い算定する。ただし、特掲診療料の施設基準等別表第九の八に掲げる患者であって、別表第九の九に掲げる場合については、標準的算定日数を超えた場合であっても、標準的算定日数内の期間と同様に算定できるものである。なお、その留意事項は以下のとおりである。
ア特掲診療料の施設基準等別表第九の八第一号に規定する「その他別表第九の四から別表第九の七までに規定する患者であって、リハビリテーションを継続して行うことが必要であると医学的に認められるもの」とは、別表第九の四から別表第九の七までに規定する患者であって、リハビリテーションを継続することにより状態の改善が期待できると医学的に認められるものをいうものである。
イ特掲診療料の施設基準等別表第九の八に規定する「加齢に伴って生ずる心身の変化に起因する疾病の者」とは、要介護状態又は要支援状態にある 40 歳以上の者であって、その要介護状態又は要支援状態の原因である身体上又は精神上の障害が、介護保険法第７条第３項第２号に規定する特定疾病によって生じたものであるものをいう。

(11) 「注２」に掲げる加算は、当該施設における脳血管疾患等に対する発症、手術又は急性増悪後早期からのリハビリテーションの実施について評価したものであり、入院中の患者又は入院中の患者以外の患者（脳卒中の患者であって、当該保険医療機関を退院したもの又は他の保険医療機関を退院したもの（区分番号「Ａ２４６」注４の地域連携診療計画加算を算定した患者に限る。）に限る。）に対して１単位以上の個別療法を行った場合に算定できる。また、入院中の患者については、訓練室以外の病棟（ベッドサイ
ドを含む。）で実施した場合においても算定することができる。なお、特掲診療料の施設基準等別表第九の五第三、四、六及び七号に掲げる患者については、手術を実施したもの及び急性増悪したものを除き、「注２」に掲げる加算は算定できない。

(12) 「注３」に掲げる加算は、当該施設における脳血管疾患等に対する発症、手術又は急性増悪後、より早期からのリハビリテーションの実施について評価したものであり、「注２」に掲げる加算とは別に算定することができる。また、当該加算の対象患者は、入院中の患者又は入院中の患者以外の患者（脳卒中の患者であって、当該保険医療機関を退院したもの又は他の保険医療機関を退院したもの（区分番号「Ａ２４６」注４の地域連携診療計画加算を算定した患者に限る。）に限る。）である。なお、特掲診療料の施設基準等別表第九の五第三、四、六及び七号に掲げる患者については、手術を実施したもの及び急性増悪したものを除き、「注３」に掲げる加算は算定できない。

(13) 入院中の患者以外の患者（脳卒中の患者であって他の保険医療機関を退院したもの）が「注２」又は「注３」に掲げる加算を算定する場合にあっては、区分番号「Ａ２４６」注４の地域連携診療計画加算の算定患者である旨を、診療報酬明細書の摘要欄に記載する。

(14) 「注４」及び「注５」に掲げる標準的算定日数を超えてリハビリテーションを継続する患者について、月の途中で標準的算定日数を超える場合においては、当該月における標準的算定日数を超えた日以降に実施された疾患別リハビリテーションが 13 単位以下であること。

(15) 「注６」における「所定点数」とは、「注１」から「注５」までを適用して算出した
点数である。

医科診療報酬点数表に関する事項 ≫
P382~

【施設基準】

（1）当該保険医療機関において、専任の常勤医師が2名以上勤務していること。ただし、そのうち1名は、脳血管疾患等のリハビリテーション医療に関する3年以上の臨床経験又は脳血管疾患等のリハビリテーション医療に関する研修会、講習会の受講歴（又は講師歴）を有すること。なお、週3日以上常態として勤務しており、かつ、所定労働時間が週22時間以上の勤務を行っている専任の非常勤医師を2名以上組み合わせることにより、常勤医師の勤務時間帯と同じ時間帯にこれらの非常勤医師が配置されている場合には、当該医師の実労働時間を常勤換算し常勤医師数に算入することができる。ただし、脳血管疾患等のリハビリテーション医療に関する3年以上の臨床経験又は脳血管疾患等のリハビリテーション医療に関する研修会、講習会の受講歴（又は講師歴）を有する常勤医師についてこれらの非常勤医師による常勤換算を行う場合にあっては、当該経験又は受講歴（又は講師歴）を有する非常勤医師に限る。

（2）次のアからエまでを全て満たしていること。
ア専従の常勤理学療法士が5名以上勤務していること。ただし、ADL維持向上等体制加算、回復期リハビリテーション病棟入院料及び地域包括ケア病棟入院料を算定する病棟並びに地域包括ケア入院医療管理料を算定する病室を有する病棟における常勤理学療法士との兼任はできないが、廃用症候群リハビリテーション料（I）、（II）又は（III）、運動器リハビリテーション料（I）、（II）又は（III）、呼吸器リハビリテーション料（I）又は（II）、障害児（者）リハビリテーション料及びがん患者リハビリテーション料における常勤理学療法士との兼任は可能であること。

イ専従の常勤作業療法士が3名以上勤務していること。ただし、ADL維持向上等体制加算、回復期リハビリテーション病棟入院料及び地域包括ケア病棟入院料を算定する病棟並びに地域包括ケア入院医療管理料を算定する病室を有する病棟における常勤作業療法士との兼任はできないが、廃用症候群リハビリテーション料（I）、（II）又は（III）、運動器リハビリテーション料（I）、（II）又は（III）、呼吸器リハビリテーション料（I）又は（II）、障害児（者）リハビリテーション料及びがん患者リハビリテーション料における常勤作業療法士との兼任は可能であること。

ウ言語聴覚療法を行う場合は、専従の常勤言語聴覚士が1名以上勤務していること。なお、第7部リハビリテーション第1節の各項目のうち専従の常勤言語聴覚士を求める別の項目について、別に定めがある場合を除き、兼任は可能であること。

エアからウまでの専従の従事者が合わせて10名以上勤務すること。なお、当該保険医療機関において、疾患別リハビリテーション（心大血管疾患リハビリテーションを除く。）、障害児（者）リハビリテーション及びがん患者リハビリテーションが行われる時間が当該保険医療機関の定める所定労働時間に満たない場合には、当該リハビリテーションの実施時間以外に他の業務に従事することは差し支えない。なお、週3日以上常態として勤務しており、かつ、所定労働時間が週22時間以上の勤務を行っている専従の非常勤理学療法士、非常勤作業療法士又は非常勤言語聴覚士をそれぞれ2名以上組み合わせることにより、常勤理学療法士、常勤作業療法士又は常勤言語聴覚士の勤務時間帯と同じ時間帯にこれらの非常勤理学療法士、非常勤作業療法士又は非常勤言語聴覚士がそれぞれ配置されている場合には、これらの非常勤理学療法士、非常勤作業療法士又は非常勤言語聴覚士の実労働時間を常勤換算し常勤理学療法士数、常勤作業療法士数又は常勤言語聴覚士数にそれぞれ算入することができる。ただし、常勤換算し常勤理学療法士数、常勤作業療法士数又は常勤言語聴覚士数に算入することができるのは、常勤配置のうち理学療法士は4名、作業療法士は2名、言語聴覚士は1名までに限る。

オ次の（イ）又は（ロ）の要件を満たす場合であって、アからウまでの専従の従事者が疾患別リハビリテーションを提供すべき患者がいない時間帯には、脳血管疾患等リハビリテーションの実施時間中であっても、当該専従の従事者が、当該保険医療機関が行う通所リハビリテーションに従事しても差し支えない。
（イ）疾患別リハビリテーション料の施設基準における専従の従事者以外の全ての理学療法士、作業療法士及び言語聴覚士が、介護保険のリハビリテーションその他疾患別リハビリテーション以外の業務に従事していること。
（ロ）当該保険医療機関に配置された全ての理学療法士、作業療法士及び言語聴覚士が、いずれかの疾患別リハビリテーション料の施設基準における専従の従事者であること。

（3）治療・訓練を十分実施し得る専用の機能訓練室（少なくとも、内法による測定で160平方メートル以上）を有していること。専用の機能訓練室は、当該療法を実施する時間帯以外の時間帯において、他の用途に使用することは差し支えない。また、専用の機能訓練室は、疾患別リハビリテーション、障害児（者）リハビリテーション又はがん患者リハビリテーションを実施している時間帯において「専用」ということであり、疾患別リハビリテーション、障害児（者）リハビリテーション又はがん患者リハビリテーションを同一の機能訓練室において同時に行うことは差し支えない。ただし、同一の時間帯において心大血管疾患リハビリテーションを行う場合にあっては、それぞれの施設基準を満たしていること。なお、言語聴覚療法を行う場合は、遮蔽等に配慮した専用の個別療法室（内法による測定で8平方メートル以上）1室以上を別に有していること。

（4）当該療法を行うために必要な施設及び器械・器具として、以下のものを具備していること。これらの器械等については、当該保険医療機関が、指定通所リハビリテーションを実施する場合であって、リハビリテーションの提供に支障が生じない場合に、指定通所リハビリテーション事業所の利用者が使用しても差し支えない。
歩行補助具、訓練マット、治療台、砂嚢などの重錘、各種測定用器具（角度計、握力計等）、血圧計、平行棒、傾斜台、姿勢矯正用鏡、各種車椅子、各種歩行補助具、各種装具（長・短下肢装具等）、家事用設備、各種日常生活動作用設備等。ただし、言語聴覚療法を行う場合は、聴力検査機器、音声録音再生装置、ビデオ録画システム等を有すること。必要に応じ、麻痺側の関節の屈曲・伸展を補助し運動量を増加させるためのリハビリテーション用医療機器を備えること。

（5）言語聴覚療法のみを実施する場合において、以下のアからエまでの基準を全て満たす場合は、上記基準にかかわらず、脳血管疾患等リハビリテーション料（I）の基準を満たすものとする。
ア専任の常勤医師が1名以上勤務していること。なお、週3日以上常態として勤務しており、かつ、所定労働時間が週22時間以上の勤務を行っている専任の非常勤医師を2名以上組み合わせることにより、常勤医師の勤務時間帯と同じ時間帯にこれらの非常勤医師が配置されている場合には、当該基準を満たしていることとみなすことができる。

イ専従の常勤言語聴覚士が3名以上勤務していること。なお、週3日以上常態として勤務しており、かつ、所定労働時間が週22時間以上の勤務を行っている専従の非常勤言語聴覚士を2名以上組み合わせることにより、常勤言語聴覚士の勤務時間帯と同じ時間帯にこれらの非常勤言語聴覚士が配置されている場合にはこれらの非常勤言語聴覚士の実労働時間を常勤換算し常勤言語聴覚士数に算入することができる。ただし、常勤換算し常勤言語聴覚士数に算入することができるのは、常勤配置のうち2名までに限る。

ウ遮蔽等に配慮した専用の個別療法室（内法による測定で8平方メートル以上）を有していること。

エ言語聴覚療法に必要な、聴力検査機器、音声録音再生装置、ビデオ録画システム等の器械・器具を具備していること。

（6）平成26年3月31日において、現に当該リハビリテーション料の届出を行っている保険医療機関については、当該機能訓練室等の増築又は全面的な改築を行うまでの間は、（3）及び（5）の内法の規定を満たしているものとする。

（7）リハビリテーションに関する記録（医師の指示、実施時間、訓練内容、担当者等）は患者ごとに一元的に保管され、常に医療従事者により閲覧が可能であること。

（8）定期的に担当の多職種が参加するカンファレンスが開催されていること。

（9）（2）のアからウまでの専従の従事者以外の理学療法士、作業療法士及び言語聴覚士については、疾患別リハビリテーションに従事している時間帯を除き、当該保険医療機関が行う通所リハビリテーションに従事可能であること。

特掲診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて ≫
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