退院時リハビリテーション指導料は厚生労働省の第２章 特掲診療料 ≫で説明されている内容を分かりやすい日本語に訂正したものです。
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退院時リハビリテーション指導料を分かりやすく解説
- 退院時リハビリテーション指導料 300点
- 注１ 患者の退院時に、退院後の在宅生活をするうえで必要な指導を行った場合に算定する。この指導料と、退院時共同指導料2は、同時に算定できない。退院時リハ指導とは以下のことを言う
・転倒予防
・歩行指導
・基本動作指導
・一日の生活リズム
・福祉用具選定など - 退院時指導なので、算定は基本的に1回である
- 退院時リハビリテーション指導料はどんな疾患でもOKではない。退院後リハビリの必要性がないと判断できる症例は、退院時リハビリテーション指導料は算定できない
・消化器系の疾患
・耳鼻科系の疾患
・即日転院の患者
・再入院による2度目の算定
・死亡退院など
「退院時リハ指導」診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について
医科診療報酬点数表に関する事項 ≫を分かりやすくしたものです。
Ｂ００６－３ 退院時リハビリテーション指導料 はP167~
- 退院時リハビリテーション指導料は、入院していた患者の退院に対し、リハの観点から退院後の療養上必要と考えられる指導を行った場合に算定する
- 退院時リハビリテーション指導料は、退院日に1回に限り算定する
- 退院時リハビリテーション指導料は、主治医やリハ医が指導を行った場合も算定できる。また、医師の指示を受けてPT・OT・STが保健師、看護師、社会福祉士、精神保健福祉士とともに指導を行った場合にも算定できる
- 指導の内容は以下の通り
・患者の体位変換方法
・起座又は離床訓練
・起立訓練
・食事訓練
・排泄訓練
・基本的対人関係訓練
・家屋の適切な改造
・患者介助指導
・在宅保健福祉サービスに関する情報提供等 - 退院時リハビリテーション指導内容はカルテに記載する
- 死亡退院の場合は、算定できない
退院時リハビリテーション指導料の原本
退院時リハビリテーション指導料 300点
注１ 注患者の退院時に当該患者又はその家族等に対して、退院後の在宅での基本的動作能力若しくは応用的動作能力又は社会的適応能力の回復を図るための訓練等について必要な指導を行った場合に算定する。この場合において、同一日に、区分番号B005に掲げる退院時共同指導料2（注1の規定により、入院中の保険医療機関の理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士が指導等を行った場合に限る。）は、別に算定できない。
第２章 特掲診療料 ≫
P23~
【診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について】
退院時リハビリテーション指導料は、入院していた患者の退院に際し、患者の病状、患家の家屋構造、介護力等を考慮しながら、患者又はその家族等退院後患者の看護に当たる者に対して、リハビリテーションの観点から退院後の療養上必要と考えられる指導を行った場合に算定する。
退院時リハビリテーション指導料は、指導を行った者及び指導を受けたものが患者又はその家族等であるかの如何を問わず、退院日に1回に限り算定する。
当該患者の入院中主として医学的管理を行った医師又はリハビリテーションを担当した医師が、患者の退院に際し、指導を行った場合に算定する。なお、医師の指示を受けて、保険医療機関の理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士が保健師、看護師、社会福祉士、精神保健福祉士とともに指導を行った場合にも算定できる。
指導の内容は、患者の運動機能及び日常生活動作能力の維持及び向上を目的として行う体位変換、起座又は離床訓練、起立訓練、食事訓練、排泄訓練、生活適応訓練、基本的対人関係訓練、家屋の適切な改造、患者の介助方法、患者の居住する地域において利用可能な在宅保健福祉サービスに関する情報提供等に関する指導とする。
指導（又は指示）内容の要点を診療録等に記載する。
死亡退院の場合は、算定できない。
医科診療報酬点数表に関する事項 ≫
p167~
